年表

年 出来事 詳細 国
800 修道院でのビール醸造が盛んになる カール大帝の治世下で、修道院におけるビール醸造が本格化。清潔な飲料として修道士に重宝された。 DEU
1516 ビール純粋令が発令される バイエルン公国のヴィルヘルム4世が、「ビールには大麦、ホップ、水のみを使用すること」とするビール純粋令を発令。現在もドイツビールの品質の象徴とされる。 DEU
1697 ビール麦芽への課税が始まる ビールの原料となる麦芽（発芽した大麦）への課税が始まり、節税のため新たな製法が模索された。誕生したのがホップを増やした「ペールエール」。さらに1720年代頃から、このペールエールなどをブレンドした「ポーター」と呼ばれる濃色エールが流行し、アイルランドにも多く輸出された。 GBR
1722 エンタイア(のちのポーター)発売 18世紀初頭のイギリスでは、古くなったブラウンエールに他のビールを混ぜた「スリースレッド」という飲み方が流行していました。それに対し、ロンドンのパブオーナー、ラルフ・ハーウッドは、最初から混ぜたビール「エンタイア」を開発・販売し、人気を博しました。このビールをよく飲んでいたのが荷運び人（ポーター）だったことから「ポーター」という名前が定着したとされます。なお、「エンタイア」という名称は定着しませんでした。 GBR
1724 オランダ問答、刊行。最初にビールが登場する文献。 今村市兵衛 (いまむら いちべえ) と名村五兵衛 (なむら ごへえ) が、オランダ人から得た情報を中心に記した書物でオランダ商館長・ヨハネス・テイデンスの一行が江戸を訪れた際、宿舎の「長崎屋」でビールがふるまわれた時の様子を記した文章が収められていて、日本人がはじめて書いたビールの味に関する記述とされている。「酒はぶどうにて作り申候。また麦にても作り申候。麦酒給見申候処、殊の外悪敷物にて何のあぢはひも無御座候。名をビイルと申候」とある。また、「右コップ、三人一所によせ、ちんちんとならし合せ候」とあるのは、オランダ人らがグラスを合わせて乾杯する様子を描写したものであろうか。この時代から既に「ビイル」という呼称が使われていた。 JPN
1759 アーサー・ギネスがビール醸造所を設立 アーサー・ギネスがアイルランド・ダブリンのセントジェームズ・ゲートにビール醸造所を設立。ギネスビールの誕生となる。 IRL
1787 蒸気機関による麦汁撹拌機考案。ジェームス・ワルカー イギリスの技術者ジェームス・ワルカーが、蒸気機関を使った麦汁撹拌機を考案した。これまでは人の手でかき混ぜていた作業を機械化したことで、ビール醸造の効率が大きく向上。ビール産業の近代化を進めるうえで重要な一歩となった。 GBR
1841 ウィンナーラガー誕生。アントン・トレバー。オーストリア オーストリアの醸造家アントン・トレバーが「ウィンナーラガー」を開発した。これは、当時としては新しかった下面発酵（ラガー）技術と、ウィーン産の濃色麦芽を組み合わせたビールで、赤褐色で香ばしさのある味わいが特徴。ウィンナーラガーはのちのメルツェンやアンバーラガーの原型とも言われ、ラガースタイルの多様化に大きな影響を与えた。 AUT
1847 カールスバーグ設立。ヤコブ・クリスチャン・ヤコブセン。デンマーク。 デンマークの醸造家ヤコブ・クリスチャン・ヤコブセンがコペンハーゲンに「カールスバーグ」醸造所を設立した。名前は息子カールにちなんで名付けられた。ヤコブセンは品質へのこだわりが強く、ビール醸造に科学的手法を取り入れた先駆者でもある。のちに設立されるカールスバーグ研究所では、酵母の純粋培養に成功し、世界中のビール造りに多大な影響を与えることになる。 DNK
1860 玉虫左太夫 (さだゆう)最初にビールを飲んだ日本人。航米日録 玉虫左太夫（たまむし さだゆう）は、幕府の遣米使節の一員としてアメリカを訪れた際にビールを飲んだとされており、これが記録に残る中で最初にビールを飲んだ日本人とされている。その様子は「航米日録」に記されており、西洋の飲食文化に初めて触れた日本人たちの驚きや興味がうかがえる貴重な記録となっている。 JPN
1869 ジャパンブルワリー設立。ローゼンフェルト。日本最初のビール醸造所。日本・横浜 アメリカ人のウィリアム・コープランドが日本・横浜の外国人居留地に「ジャパンブルワリー」を設立した。これが日本で最初の本格的なビール醸造所とされている。設立に関わった人物としてローゼンフェルトの名も伝わっており、西洋の醸造技術を日本に持ち込んだ初期の試みだった。この醸造所はのちにキリンビールの前身ともなる。 JPN
1870 日本で最初のビール製造開始 横浜でウィリアム・コープランドが「スプリング・バレー・ブルワリー」を設立し、日本初の本格ビール製造を開始。アマヌマビアザケの愛称で親しまれた。 JPN
1871 トーマス・アンチセル。野生のホップを発見。日本・北海道。 植物学者トーマス・アンチセルが北海道で野生のホップを発見した。ホップはビールの香りや苦味を付ける重要な原料であり、日本にも自生することが確認されたこの発見は、国産ホップ栽培の可能性を示す大きな一歩だった。ビール原料の国産化に向けた動きのきっかけとなった出来事でもある。 JPN
1872 渋谷ビール設立。渋谷庄三郎が大阪で操業。日本人経営者による最初のビール会社。 渋谷庄三郎(しぶたに しょうざぶろう)が大阪で「渋谷ビール」を設立し、日本人経営者による最初のビール会社となった。外国人主導だった日本のビール醸造において、日本人自身が経営に乗り出した重要な出来事であり、コックさんビール産業の発展に大きく貢献した。 JPN
1876 サッポロビールの前身「開拓使麦酒醸造所」設立 日本・北海道に「開拓使麦酒醸造所」が開業した。黒田清隆 (くろだ きよたか) が関わり、事務担当は村橋久成 (むらはし ひさなり) 、醸造技師は中川清兵衛 (なかがわ きよべえ) が務めた。この醸造所は官営事業として設立され、日本のビール産業の基礎を気づく重要な拠点となった。北海道の気候を活かしたビール製造が行われ、後のサッポロビールの礎となっている。 JPN
1877 サッポロビール発売。日本・北海道。 開拓使麦酒醸造所で製造されたビールが「サッポロビール」として発売された。これは日本国内で初めて本格的に販売された国産ビールであり、その名は醸造所の所在地である札幌に由来する。品質の高さが評価され、国産ビールの先駆けとして広く知られるようになった。 JPN
1878 桜田ビール発売。 東京で金沢三右衛門 (かなざわ さんえもん) らが設立した発酵社が、「桜田ビール」を発売した。 JPN
1885 ジャパン・ブルワリー・カンパニー設立。トーマス・グラバー、三菱財閥の岩崎弥之助らが株主。 設立にはトマス・グラバーや三菱財閥の岩崎弥之助 (いわさき やのすけ) らが関わり、出資者として名を連ねた。この会社は後に「キリンビール」として発展していくことになる。外国人技術者と日本の資本家が手を組んだ形で、近代的なビール産業の確立を目指した動きだった。 JPN
1885 浅田ビール発売。 東京・中野坂上で製粉業を営んでいた浅田甚右衛門 (あさだ じんえもん) が、「浅田ビール」を発売した。この前年、アメリカ人のウィリアム・コープランドが横浜で営んでいたスプリングバレー・ブルワリーが閉鎖され、浅田は、そこで使われていた醸造機械などを買い取って、ビール醸造業に乗り出した。 JPN
1886 IBA、インターナショナルブルーイングアワードが始まる。数年に一度、最古。通称「オスカー」ビール審査会。イギリス。 イギリスで「IBA（インターナショナル・ブルーイング・アワード）」が始まった。これは世界最古の国際的ビール審査会とされており、数年に一度の開催ながら高い権威を誇る。ビール界の「オスカー」とも呼ばれ、世界中の醸造所がこの賞を目指して品質を競い合うようになる。 GBR
1887 日本麦酒醸造会社設立。技師・カールカイザー。 日本麦酒醸造会社が設立された。技師としてドイツ人のカール・カイザーが招かれ、本格的なドイツ式ビール醸造技術が導入された。これにより、日本のビールの品質向上が図られ、のちの「サッポロビール」や「エビスビール」などにつながる基盤が築かれた。 JPN
1887 中埜(なかの)酢店(現ミツカングループ)の第四代中埜又坐衛門は、甥の盛田善平に命じ、丸三醸造所創業。 中埜酢店（現在のミツカングループ）の四代目・中埜又坐衛門 (なかの またざえもん) が、甥の盛田善平 (もりた ぜんぺい) に命じて「丸三 (まるさん) 醸造所」を創業させた。もともと酢の製造を行っていた家系がビール醸造にも乗り出した例であり、日本の発酵文化とビール産業が結びついていく流れの一端を示している。盛田家はのちにソニー創業者の一人・盛田昭夫 (もりた あきお) を輩出することでも知られている。 JPN
1887 札幌麦酒会社設立。大倉喜八郎、渋沢栄一。日本・北海道。 北海道で「札幌麦酒会社」が設立された。設立には実業家の大倉喜八郎 (おおくら きはちろう) と日本資本主義の父・渋沢栄一 (しぶさわ えいいち) が関わっている。これは官営だった開拓使麦酒醸造所の民間移管を経て誕生した会社で、のちのサッポロビールへとつながる。日本の近代ビール産業が本格的に企業化・資本化されていく転換点となった出来事。 JPN
1888 キリンビール発売。磯野計が創設した明治屋と一手販売契約を結ぶ。 「キリンビール」が発売された。製造はジャパン・ブルワリー・カンパニー、販売は磯野計 (いその はかる) が創設した「明治屋」が一手に担う形でスタート。この専売契約によって、キリンビールは効率的に市場へ流通し、ブランドとしての認知を高めていった。明治時代の近代流通とビール産業の連携を象徴する事例のひとつ。 JPN
1889 丸三麦酒発売。 「丸三麦酒」が発売された。これは中埜又坐衛門 (なかの またざえもん) の命で盛田善平 (もりた ぜんぺい) が創業した丸三醸造所によるもので、酢づくりの技術と発酵の知識を活かしてビール醸造に乗り出した例。地元の原料や職人技を活かしつつ、国産ビールの多様化が進んでいく中で生まれたブランドのひとつ。 JPN
1889 大阪麦酒(のちのアサヒビール)設立。鳥井駒吉。技師・生田秀(ひいず)。日本初のブラウマイスター。ヴァイエンシュテファン中央農学校留学。日本・大阪。 大阪で「大阪麦酒」（のちのアサヒビール）が設立された。創業に関わったのは鳥井駒吉（とりい こまきち）。醸造技師としては生田秀（いくた ひいず）が招かれた。彼は日本で初めて「ブラウマイスター（ビール醸造職人）」の称号を持った人物で、ドイツの名門・ヴァイエンシュテファン中央農学校で本格的なビール醸造を学んでいた。これにより、日本における近代的なビールづくりの体制が整えられていった。 JPN
1890 エビスビール発売。 「エビスビール」が発売された。製造元はジャパン・ブルワリー・カンパニー（後のヱビスビール株式会社）。本格的なドイツ式ビールを目指して醸造され、上質な麦芽とホップを使ったコクのある味わいが特徴。ブランド名の「エビス」は七福神の恵比寿（えびす）に由来しており、商売繁盛の願いも込められている。当時としては高級ビールの位置づけで、都市部の中流階級を中心に人気を博した。 JPN
1891 日本麦酒、東洋のビール王・馬越恭平を呼び経営再建。 日本麦酒は経営不振に直面し、その再建のために「東洋のビール王」と呼ばれた馬越恭平（まごし きょうへい）を招いた。馬越は優れた経営手腕と強いリーダーシップで会社を立て直し、日本のビール業界における地位を確立する礎を築いた。彼の登用によって、日本麦酒は再び成長軌道に乗ることとなった。 JPN
1892 アサヒビール発売。日本・大阪。 日本の大阪で「アサヒビール」が発売された。近代的な醸造技術を活かして作られ、徐々に人気を集めていった。アサヒビールは後に日本を代表する大手ビールブランドの一つとなる礎を築いた重要な製品だ。 JPN
1899 カブトビール発売。 カブトビール（兜印）が発売された。丸三麦酒が発売したもので、当時、日本5大ビールに数えられた。1898年に赤レンガ建物（現半田赤レンガ建物）を建設し、そこで製造が開始された。 JPN
1899 日本初のビアホール、エビスビールビアホールを銀座8丁目に開業。8月4日はビアホールの日になった。 日本初のビアホール「エビスビールビアホール」が東京・銀座8丁目に開業した。ビールを気軽に楽しめる場として人気を集め、都市の飲酒文化の新たな形をつくるきっかけになった。この開業日である8月4日は、現在「ビアホールの日」として記念されている。 JPN
1901 麦酒税法施行。日露戦争に備えて。 「麦酒税法」が施行された。これは日露戦争に向けた軍資金確保の一環として導入されたもので、ビールにも本格的な課税が始まった。この法律によってビールは国家の財源としても重要な位置づけを持つようになり、酒税行政の中でも本格的に管理される対象となった。 JPN
1906 大日本麦酒、設立。日本麦酒、大阪麦酒、札幌麦酒。 「大日本麦酒」が設立された。これは日本麦酒、大阪麦酒、札幌麦酒の三社が合併して誕生した巨大ビール会社で、当時の国内ビール市場のほとんどを支配することになる。統合によって製造・販売の効率化が進み、日本のビール産業の近代化を一気に加速させた。 JPN
1907 キリンビール設立。 キリンビールが正式に設立された。すでに「キリンビール」というブランドは存在していたが、この年に会社としての体制が整えられ、本格的に企業としての歩みを始める。以後、日本のビール市場において長く大手として存在感を発揮していくことになる。 JPN
1913 サクラビール発売。日本・九州。 九州初のビール工場である帝国麦酒株式会社（後のサッポロビール九州工場）が竣工し、サクラビールが発売されました。サクラビールは、大正から昭和初期にかけて世界で親しまれた歴史あるビールで、現代にも復刻され、数量限定で発売されています。 JPN
1916 大日本麦酒が中国・青島のビール会社買収。 大日本麦酒が中国・青島のビール会社を買収した。これは日本のビール企業が海外進出を果たした初期の例であり、ビール事業の国際展開の先駆けとなった。青島は当時ドイツの影響を強く受けた地域で、ビール文化も根付いていたため、買収によって大日本麦酒は高度な醸造技術と市場を手に入れることになった。 CHN
1920 禁酒法制定。アメリカ。 アメリカで禁酒法が制定された。正式には「国家禁酒法（Volstead Act）」と呼ばれ、アルコール飲料の製造・販売・輸送が全面的に禁止された。この政策は道徳的向上や社会秩序の維持を目的としていたが、密造酒やギャングの横行などを招き、結果的に逆効果となった。ビール業界も大打撃を受け、多くの醸造所が閉鎖に追い込まれた。 USA
1922 ユニオンビール発売。日本麦酒鉱泉が発売。 日本麦酒鉱泉から「ユニオンビール」が発売された。当時の日本ではまだビールが高級な嗜好品だったが、ユニオンビールは比較的手ごろな価格と親しみやすい味わいで、庶民層にも受け入れられた。これによりビールの大衆化が進み、国内のビール市場拡大にも一役買った。 JPN
1933 禁酒法第一段解禁。アメリカ。 アメリカで禁酒法が部分的に解禁された。これは「禁酒法第一段解禁」と呼ばれ、アルコール度数3.2%以下のビールとワインの製造・販売が合法化された。長引く不況と禁酒法による社会混乱への反発が背景にあり、この動きが最終的に禁酒法そのものの廃止へとつながっていく。ビール業界にとっては復活のきっかけとなる重要な転機だった。 USA
1935 世界初の缶ビール。アメリカのクレーガービール社とアメリカン・カン社の合作。アメリカ。 アメリカで世界初の缶ビールが登場した。これはクレーガービール社とアメリカン・カン社の共同開発によるもので、瓶よりも軽くて持ち運びやすく、保存性も高いという利点が注目された。最初は技術的な課題もあったが、缶ビールの登場によってビールの流通や消費スタイルが大きく変化し、やがて世界中に広がっていくことになる。 USA
1938 酒類販売が免許制になる。 酒類の販売に免許制度が導入された。これにより、酒類を販売するには国や地方自治体から正式な許可を受ける必要が生まれ、販売の管理や規制が強化された。目的は未成年者への販売防止や違法取引の抑制など、飲酒に関わる社会的な問題の対策だった。 JPN
1939 府県ごとに公定価格が定められる。 府県ごとに酒類の公定価格が定められた。これは地域ごとの価格の安定と公正な取引を目的として行われ、消費者と生産者双方の利益を守るための制度だった。価格統制により価格競争の過熱を防ぎ、業界全体の健全な発展を促す狙いがあった。 JPN
1940 ビールが配給制になる ビールが配給制となった。これは戦時体制の強化に伴い、原材料や資源の不足を背景に国がビールの生産と流通を管理し、必要な量だけを割り当てる仕組みが導入されたためだ。消費者は自由にビールを買えなくなり、ビールの供給が制限される時代が始まった。 JPN
1943 ビール会社の商標廃止。 戦時体制の影響でビール会社の商標が廃止された。これは戦争遂行のために企業のブランドを統制し、生産や流通の効率化を図る目的で行われた措置だ。結果としてビールのパッケージやラベルは統一され、各社の個別の商標表示がなくなった時期となった。 JPN
1944 大ビンの容量統一。戦時中。3.51号 (633ml) 戦時中にビールの大ビンの容量が統一された。新たな規格は「3.51号」で、容量は633mlに設定された。この統一は資源の節約と流通の効率化を目的として行われ、瓶のサイズや生産工程の標準化につながった。 JPN
1949 大日本麦酒が日本麦酒、朝日麦酒に分割される。 大日本麦酒は日本麦酒（にほんびーる）と朝日麦酒（あさひびーる）に分割された。戦後の経済再編と独占禁止の観点から実施され、国内のビール業界に新たな競争構造が生まれた。これにより市場の多様化が進み、消費者の選択肢が増えることになった。 JPN
1949 ニッポンビール新発売。 日本麦酒から「ニッポンビール」が新発売された。当時の日本でのビール市場拡大を狙い、国内消費者向けに開発された銘柄で、国産ビールのブランド強化に寄与した。 JPN
1953 ビール酒造組合設立。 ビール酒造組合が設立された。この組合は国内ビール業界の連携強化や品質向上、業界の健全な発展を目的として作られた団体で、業界全体の意見調整や規制対応の中心的役割を果たした。 JPN
1955 サッポロビール復活。日本麦酒。 日本麦酒が中心となってサッポロビールが復活した。戦後の混乱期を経てブランドが再び市場に登場し、消費者に支持されて国内ビール市場での存在感を取り戻した。 JPN
1957 タカラビール、中びんを発売。宝酒造。 宝酒造（たからしゅぞう）がタカラビールの中びんを発売した。中びんは容量が程よく、家庭や飲食店での使いやすさから人気を集め、タカラビールの普及に貢献した。 JPN
1957 沖縄ビール設立。 沖縄ビールが設立された。戦後の沖縄復興期に地元でのビール生産を目指し、地域の特性を生かしたビールづくりが始まった。1959年に「オリオンビール株式会社」に社名変更。 JPN
1958 日本初の缶ビール。アサヒビール。 アサヒビールが日本で初めて缶ビールを発売した。缶ビールの登場は持ち運びや保存が便利になり、日本のビール市場に新しい流通スタイルをもたらした。 JPN
1959 オリオンビール発売。沖縄ビールからオリオンビールに社名変更。ブランド名は一般公募。 沖縄ビールが社名をオリオンビールに変更し、新たに「オリオンビール」を発売した。ブランド名は一般から公募で決定され、地域に根ざしたビールブランドとして親しまれるようになった。 JPN
1962 トラストビールの定義定められる。ベルギー トラピストビールの定義がベルギーで定められた。これは、トラピスト会修道院で醸造されるビールを指し、以下の3つの条件を満たす必要があると決められた：①修道士自身または修道士の監督のもとで醸造されること、②修道院敷地内にある醸造所で作られること、③営利目的ではなく、収益は修道院の運営や慈善活動に充当されること。 BEL
1963 ホームブルーイング無税化。イギリス イギリスでホームブルーイング（自家醸造）が無税化された。これにより個人が家庭でビールを作る際の税負担がなくなり、趣味としてのビール醸造が広まるきっかけとなった。 GBR
1963 サントリービール新発売。 サントリーはビール事業に参入し、「サントリービール」を発売。社名も「寿屋」から「サントリー株式会社」に変更し、本格的なビールメーカーとしての歩みを始めた。当時、日本のビール市場は既存の大手メーカーが支配しており、サントリーの参入は業界に新たな風を吹き込むものとなった。 サントリーは、ビールの製造技術向上と品質追求に努め、独自の醸造方法を確立。これにより、後の「ザ・プレミアム・モルツ」などの人気商品の開発へとつながる基盤を築いた。さらに、武蔵野ビール工場の設立により、安定した生産体制が整い、本格的なビール製造がスタート。 この挑戦が成功を収め、サントリーは日本のビール市場で確固たる地位を築いた。現在では、多様なビールブランドを展開し、消費者の嗜好に合わせた商品を提供し続けている。 JPN
1964 日本麦酒、サッポロビールに社名変更。 日本麦酒株式会社は社名を「サッポロビール株式会社」に変更。サッポロブランドの全国展開を強化する目的。 登記上の本店所在地を東京都目黒区から中央区銀座へ移転。社名変更により、ブランドの認知度向上。現在のサッポロビールの基盤確立。 JPN
1966 ヒューガルデンホワイト復活。ピエール・セリス。ベルギー ベルギーのヒューガルデン村でピエール・セリスがホワイトビールを復活。ヒューガルデン・ホワイトの誕生。 ド・クレイス醸造所を設立。ホワイトビールの人気拡大。ベルギー全土に定着。 1985年、火災により醸造所が甚大な被害。1989年、インターブリュー社の傘下に入る。 BEL
1971 エビスビール再発売。小売価格を大ビンで10円高くした麦芽100%プレミアムビールとして復活。 ヱビスビールを再発売。戦前の人気ブランドを復活。 戦時中の1943年に販売停止。28年ぶりの復活。麦芽100%の特製ビールとして再登場。 小売価格を大ビンで10円高く設定。高品質なドイツタイプのビールを提供。ブランドの再構築と市場拡大を図る JPN
1971 CAMRA 結成。Campaign for Real Aleカスクビールの応援。イギリス イギリスでCAMRA（Campaign for Real Ale）を結成。リアルエールの復活と普及を目的。 大量生産によるビールの均一化に反対。伝統的なカスクビールの保護と促進。 設立者はグラハム・リーズ、ビル・メラー、マイケル・ハードマン、ジム・マーキン。消費者運動として発展。 現在もリアルエールの普及活動を継続。グレート・ブリティッシュ・ビア・フェスティバルなどのイベントを開催。 GBR
1979 ホームブルーイング解禁。アメリカ アメリカでホームブルーイング（自家醸造）を解禁。ジミー・カーター大統領が法案に署名し、合法化。 禁酒法撤廃後も続いていた規制を解除。クラフトビール文化の発展に寄与。 ホームブルワーの増加。シエラネバダなどのクラフトビールメーカー誕生。 現在もホームブルーイングは盛況。ビール愛好家による独自の醸造が続く。 USA
1979 ビール表示に関する公正競争規約制定。ビール醸造組合。 ビール酒造組合が「ビールの表示に関する公正競争規約」を制定。公正取引委員会の認定を受け、12月に告示。 1980年7月に施行。消費者が適切に商品を選べるようにし、公正な競争を維持することが目的。 ビールの定義や原材料、賞味期限、保存方法、アルコール分など、表示すべき事項を明確化。不当な表示を禁止し、景品表示法に基づいたルールを徹底。 業界の自主規制として機能。必要に応じて改正を重ねながら、現在も運用を継続。 JPN
1980 容器戦争。ラガーvs生 日本のビール業界で「容器戦争」が勃発。ビールの容器が多様化し、各社が競争を繰り広げる。 生ビールの人気上昇。従来の熱処理ビールに対し、非加熱処理の生ビールが市場を拡大。1981年、サッポロビールが500mL缶の「生」を発売。 各社が2～3リットルの金属製小型生樽を投入。アルミ製樽や広口リップキャップを採用し、利便性を向上。PET樽も登場し、軽量で持ち運びやすい容器が支持を集める。 1987年頃、容器戦争が沈静化。各社は味と品質の向上に注力し、ビール市場は中身の多様化へ移行 JPN
1984 コンプリート・ジョイ・オブ・ホームブルーイング出版。チャーリーパパジアン。アメリカ チャーリー・パパジアンが『The Complete Joy of Home Brewing』を出版。ホームブルーイングの指南書として広く普及。 アメリカのクラフトビール文化の発展に貢献。初心者向けの醸造技術やレシピを紹介。 ホームブルワーの増加を促進。アメリカン・ホームブルワーズ・アソシエーション（AHA）の活動を支援。 現在も版を重ね、ホームブルーイング愛好家の必読書として定着。 USA
1987 ドライ戦争。アサヒビール、スーパードライ。 アサヒビールが「アサヒスーパードライ」を発売。日本初のドライビールとして市場に登場。 「キレのある辛口ビール」をコンセプトに掲げ、若い世代を中心に人気を獲得。発売直後から爆発的な売れ行き。 翌1988年、キリン、サントリー、サッポロもドライビールを投入。各社が競争を繰り広げ、「ドライ戦争」と呼ばれる市場争いが勃発。 ビール消費量の伸び悩みを打破し、1987年の市場は前年比10%以上の成長を記録。ドライビールブームが日本のビール業界に大きな影響を与える。 JPN
1987 AIBA、オーストラリアンインターナショナルビアアワード開始。年一回。ヴィクトリア州農業協会。オーストラリア。 オーストラリア国内のビール競技会として設立。 ヴィクトリア州農業協会（RASV）が主催。クラフトビールと醸造所の品質向上を目的。 1992年、国際的なコンペティションへ発展。世界最大級のビール審査会として定着。 現在も毎年開催。世界各国のブルワリーが参加し、品質評価と市場拡大に貢献。 AUS
1990 キリン一番搾りが大ヒット。 キリンビールが「キリン一番搾り生ビール」を発売。麦汁の一番搾りのみを使用した製法を採用。 上品なコクと爽快なのどごしを実現。発売直後から市場で話題となり、大ヒット。 通常価格での販売を決定。プレミアムビールではなく、日常的に楽しめる定番商品として展開。 1990年代半ばにはラベルデザインを変更。品質感を維持しながら、現代的な鮮度感を強調。現在も人気を維持し、キリンの代表的なブランドとして定着。 JPN
1994 ビールの課税領が最大。つまり、一番ビールを飲んだ年。 日本のビールの課税量が最大を記録。つまり、国内で最もビールが消費された年。 酒税法の改正により、発泡酒が市場に登場。ビールの税率は1リットルあたり222円に設定。 消費量の増加とともに、地ビールブームが到来。全国各地で新規醸造所が誕生し、多様なビール文化が形成。 その後、ビール市場は変化。発泡酒や第三のビールの登場により、消費傾向が多様化。現在も税制改正を重ねながら市場が推移。 JPN
1994 サントリーホップ<生>発売。 サントリーが発泡酒「ホップス〈生〉」を発売。麦芽使用率を抑え、酒税を低減した新ジャンルのビール風飲料。 バブル崩壊後の低価格志向に対応。ビールよりも安価な価格設定で市場に投入。 発売後、発泡酒市場が拡大。翌年には競合他社も参入し、発泡酒ブームが加速。 その後、麦芽使用率をさらに抑えた「スーパーホップス」を発売。発泡酒市場の成長を牽引。 JPN
1994 地ビール解禁。年間2000キロリットル > 60キロリットルに緩和。 酒税法の改正により地ビールの製造が解禁。年間最低製造量の規制を2000キロリットルから60キロリットルへ大幅に緩和。 これにより、大手メーカーに限られていたビール製造が中小規模の醸造所にも可能に。全国各地で個性豊かな地ビールが誕生し、ブームが到来。 北海道や新潟の業者が最初の製造免許を取得。1995年には全国で20社以上が参入し、地ビール市場が急拡大。 その後、地ビール文化が定着。地域の特産品を活かしたクラフトビールが各地で生まれ、多様なビールの楽しみ方が広がる。 JPN
1994 日本地ビール協会設立。 日本地ビール協会を設立。地ビールの普及と振興を目的。 酒税法改正により地ビール製造が解禁。小規模醸造の発展を支援。 ビアテイスターの養成や審査会の開催。ジャパン・アジア・ビア・カップなどのコンペティションを主催。 現在も活動を継続。クラフトビール文化の発展に貢献。 JPN
1996 IBC、インターナショナルビアカップ始まる。ジャパンビアフェスティバル横浜で開催。 日本地ビール協会がインターナショナル・ビアカップ（IBC）を開始。日本国内外のビールを対象としたコンペティション。 審査は毎年8月または9月に実施。表彰式はジャパン・ビアフェスティバル横浜で開催。 2013年以前は「インターナショナル・ビアコンペティション」として運営。世界各国のブルワリーが参加し、品質評価を競う。 現在も継続開催。クラフトビールの発展と国際交流に貢献。 JPN
1996 WBC、ワールドビアカップ開始。二年に一度。ビールのオリンピック。ブルワーズアソシエイション。アメリカ。 メリカでワールド・ビア・カップ（WBC）を開始。ブルワーズ・アソシエーションが主催する国際的なビールコンペティション。 2年に1度開催。世界最大規模のビール品評会として発展。 「ビールのオリンピック」とも称される。各国のブルワリーが参加し、品質と技術を競う。 現在も継続開催。クラフトビール業界の発展と国際交流に貢献。 USA
1999 全国地ビール醸造者協議会設立。 全国地ビール醸造者協議会（JBA）を設立。全国各地の小規模醸造所の業界団体として発足。 地ビールの品質向上と技術研鑽を目的。販売促進や広報活動を展開。酒税法に関する税制要望や提言を行う。 2000年からジャパン・ビア・グランプリを主催。クラフトビールの発展に貢献。 現在も活動を継続。地域に根差したビール文化の普及を推進。 JPN
2003 第三のビール登場。サッポロ、ドラフトワン。 サッポロビールが「ドラフトワン」を発売。ビール・発泡酒に続く新ジャンルのアルコール飲料として登場。 麦芽を使用せず、エンドウ豆や米、コーンを原料とすることで酒税を抑制。低価格で提供し、消費者の支持を獲得。 翌2004年、全国展開を開始。発売直後から大ヒットし、他社も追随。新たな市場を形成し、「第三のビール」として定着。 その後も改良を重ね、ビールテイスト飲料の多様化を促進。現在も市場に影響を与え続ける。 JPN
2004 EBS、ヨーロピアンビアマスター開始。年に一度。ドイツ 2004年、ドイツでヨーロピアン・ビア・スター（EBS）を開始。Private Brauereienが主催する欧州最大級のビールコンペティション。 年に一度開催。各ビアスタイルごとに金・銀・銅賞を選定。 世界各国のブルワリーが参加。品質評価と伝統的な醸造技術の継承を目的。 DEU
2007 ブリュードッグ、設立。パンクIPA。スコットランド北東部、フレーザーバラ。スコットランド。 スコットランド北東部フレーザーバラでブリュードッグを設立。ジェームズ・ワットとマーティン・ディッキーが創業。 大量生産されたラガーに対抗し、クラフトビール文化を推進。ガレージで少量醸造を開始し、地域販売からスタート。 フラッグシップブランド「パンクIPA」を発表。ホップの強烈な苦みと個性を前面に押し出したIPAとして人気を獲得。 GBR
2007 WBA、ワールドビアアワード開始。毎年。パラグラフパブリッシング社。イギリス。 イギリスのパラグラフ・パブリッシング社がワールド・ビア・アワード（WBA）を開始。世界のビールを対象とした国際的なコンペティション。 毎年開催。ブラインドテイスティングによる審査を実施。各スタイルごとに「ワールド・ベスト・ビール」を選定。 GBR
2010 日本ビアジャーナリスト協会設立。 日本ビアジャーナリスト協会（JBJA）を設立。ビール文化の普及と情報発信を目的。 ビールの造り手と消費者をつなぐ役割を担う。専門的な知識を持つビアジャーナリストの育成を推進。 公式サイトやSNSを通じて情報発信。ビールイベントの取材やテイスティング会を開催。 JPN
2018 酒税法改正。 日本の酒税法が改正。ビールの定義変更と税率調整を実施。 麦芽比率の基準を緩和し、副原料の使用範囲を拡大。果実や香辛料などの使用が可能に。 酒税の段階的な統一を開始。ビールの税率を引き下げ、発泡酒や新ジャンルの税率を調整。 2026年までにビール系飲料の税率を統一予定。市場の公平性を確保し、ビール文化の発展を促進。 JPN
2021 微アルコールビール登場。アルコール1%未満。 アルコール度数1%未満の「微アルコールビール」が登場。ビールの風味を楽しみながら、低アルコールで気軽に飲める新ジャンルとして注目を集める。 アサヒビールが「アサヒビアリー」を発売し、微アルコール市場を開拓。サッポロビールも「ザ・ドラフティ」を投入し、各社が次々と新商品を展開2。 健康志向の高まりや飲酒スタイルの変化に対応。ノンアルコールとは異なり、微量のアルコールを含むことで、より本格的なビールの味わいを実現。 JPN